トヨタ bBの車両火災・事故報告7件|国交省データ(装置・原因)

トヨタ bBについて、自動車メーカー等から国土交通省に報告された事故・火災情報は7件(うち火災5件)です(2026-10-24取得)。多い装置はその他の装置(5件)、原動機(1件)、走行装置(1件)です。

掲載している事故・火災情報には、自動車製作者の設計・製作に起因するものだけでなく、整備不良やユーザーの不適切な使用など他の要因に起因するもの、また、不具合の原因が判明していないものも含まれます。(国土交通省の注意事項より)
このうち、設計・製作に起因すると判明したもの(発生原因欄に「■」)は0件です。報告件数は保有台数の多い車種ほど多くなる点にもご注意ください。

装置別の報告件数

装置件数
その他の装置5
原動機1
走行装置1

最近の報告(新しい順に最大10件)

2026-04-13 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車直後、エンジンルームから発煙し出火した。

発生原因(報告):調査の結果、車両側に異常はなく、何らかの可燃物が高温の排気系に付着し、出火に至ったものと推定する。

型式 CBA-QNC20・初度登録 2016-06

2025-05-02 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:一般道路走行中、運転席の足元付近から出火した。

発生原因(報告):調査の結果、車両側に異常は認められず、原因の特定には至らなかった。

型式 TA-NCP31・初度登録 2001-03

2023-07-30 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車数分後、エンジンルームから出火し、エンジンルームおよび車室内を焼損した。

発生原因(報告):調査の結果、社外品HIDバルブの取付不良により、高温となったバルブが周辺樹脂部品に接触し出火したものと推定する。

型式 DBA-QNC21・初度登録 2006-12

2022-06-27 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:信号待ちで停車中、エンジンルームから発煙し、駐車場に退避したところ出火した。

発生原因(報告):調査の結果、何らかの可燃物が排気系部品に付着したことで出火に至ったものと推定する。

型式 CBA-NCP30・初度登録 2005-11

2022-01-26 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車約2日後、エンジンルームから出火した。エンジンルーム及び室内の一部を焼損した。

発生原因(報告):調査の結果、バッテリのプラスターミナルに後付けされた配線に溶損が認められ、車両にその他の異常は認められなかったことから、後付け配線の過熱によるものと推定する。

型式 DBA-QNC21・初度登録 2007-01

2021-08-16 — 原動機(軽傷:1名)

発生状況:自動車専用道路を走行中、エンジンが吹け上がり、ブレーキを踏んでも効かず柱等に衝突し、車両左側前部および車両後部を損傷した。

発生原因(報告):調査の結果、エアクリーナ清掃時にゴムパッキンがずれて取付けられ、振動等によりゴムパッキンが破断し、スロットルバルブに噛み込んだことでエンジンの吹け上がりが発生したものと推定する。

型式 CBA-QNC21・初度登録 2015-06・走行距離 94600km

2021-03-30 — 走行装置(軽傷:1名)

発生状況:一般道路の左カーブを走行中、スリップしてハンドルが効かなくなり、対向車と衝突後、横転して車両右後部等を損傷した。

発生原因(報告):調査の結果、右前タイヤ以外の3本のタイヤに著しい劣化があり、溝残量が基準値以下であったため、スリップしたと推定する。

型式 DBA-QNC21・初度登録 2006-03・走行距離 136100km

あわせて読む:bBのリコール一覧、bBのよくある故障

よくある質問

bBは車両火災が多いですか?

国土交通省に報告されたbBの事故・火災情報は7件(うち火災5件、2026-10-24取得)です。報告件数は販売台数・保有台数の多さにも左右され、整備不良や使い方が原因のもの、原因不明のものも含まれるため、件数だけで車種の安全性は判断できません。設計・製作に起因すると判明したものは0件です。

車両火災を防ぐには?

警告灯の点灯や異音・異臭など異常を感じたら早めに点検・修理を受け、リコール・改善対策が未実施なら販売店で実施してください。社外品の電装品の取り付けやオイル・冷却水の管理不足も出火の原因として報告されています。

出典:国土交通省 自動車安全情報ポータルサイト「事故・火災情報検索」(2026-10-24取得、自動車製作者・輸入事業者から過去5年間に報告されたもの)。通称名での集計のため、改良前後の複数世代を含む場合があります。報告本文は国土交通省の公表内容をそのまま掲載しています(公共データ利用規約に基づく)。

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