スズキ スイフトについて、自動車メーカー等から国土交通省に報告された事故・火災情報は7件（うち火災7件）です（2026-10-24取得）。多い装置はその他の装置（6件）、原動機（1件）です。
掲載している事故・火災情報には、自動車製作者の設計・製作に起因するものだけでなく、整備不良やユーザーの不適切な使用など他の要因に起因するもの、また、不具合の原因が判明していないものも含まれます。（国土交通省の注意事項より）
このうち、設計・製作に起因すると判明したもの（発生原因欄に「■」）は0件です。報告件数は保有台数の多い車種ほど多くなる点にもご注意ください。
装置別の報告件数
| 装置 | 件数 |
|---|---|
| その他の装置 | 6 |
| 原動機 | 1 |
最近の報告（新しい順に最大10件）
2025-11-23 — その他の装置（火災（人的被害なし））
発生状況：信号待ちで停車しようとしたところ、エンジンが停止した。エンジンは再始動はできたものの再び停止しそうであったため停車した。降車して確認すると、ボンネットと左側フェンダーの間から炎が見えた。
発生原因（報告）：調査の結果、何らかの要因でバッテリ固定具が外れ、バッテリのプラス端子に接触したことにより短絡が発生し、出火に至ったものと推定する。
型式 ZC72S・初度登録 2013-06
2025-08-25 — その他の装置（火災（人的被害なし））
発生状況：走行中、右側フォグランプ付近から発煙し、停車後、出火した。
発生原因（報告）：調査の結果、火災発生前に後付け品フォグランプに不具合が発生していたことや当該部付近が激しく焼損していたことから、後付品に起因し出火したものと推定するが、詳細調査ができず原因の特定には至らなかった。
型式 ZC31S・初度登録 2007-02
2025-02-06 — その他の装置（火災（人的被害なし））
発生状況：始動数分後、右側フェンダーとボンネットの間から発煙した。
発生原因（報告）：調査の結果、車両構成部品には異常が認められず、何らかの可燃物が高温の排気系部品に付着し、出火に至ったものと推定するが、原因の特定には至らなかった。
型式 ZC71S・初度登録 2008-08・走行距離 100900km
2024-08-06 — その他の装置（火災（人的被害なし））
発生状況：走行中、車両前方から発煙し、停車後出火した。
発生原因（報告）：調査の結果、車両構成部品には異常が認められず、原因の特定には至らなかった。
型式 ZC72S・初度登録 2014-02
2024-07-11 — その他の装置（火災（人的被害なし））
発生状況：エンジンオイルとオイルフィルタを交換した後、走行中に発煙した。
発生原因（報告）：調査の結果、車両以外の繊維物が排気系部品に付着し、出火したと推定する。
型式 ZC72S・初度登録 2015-05
2023-06-07 — その他の装置（火災（人的被害なし））
発生状況：駐車中、異常に気付き、車両を確認したところ、右側ヘッドランプとフォグランプ間に炎を確認した。
発生原因（報告）：調査の結果、社外品のフォグランプバルブの取付け不良により、外れたバルブがハウジングに付着し出火したものと推定する。
型式 ZC13S・初度登録 2017-06
2022-10-23 — 原動機（火災（人的被害なし））
発生状況：エンジンを始動したところ、エンジンルームから煙が出て、ボンネットを開けたところ出火した。
発生原因（報告）：調査の結果、ＩＳＧ（発電およびエンジン再始動を行うモータ）のＢ端子（バッテリ配線との接続端子）部に融雪剤などのイオン成分を含んだ水分が付着・堆積し、Ｂ端子とアース接続ボルト間でイオンマイグレーションが発生したことで導電路ができ、炭化した導電路に通電が繰り返されることで発熱発火に至ったものと推定する。
型式 ZD53S・初度登録 2017-07・走行距離 45300km
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よくある質問
スイフトは車両火災が多いですか？
国土交通省に報告されたスイフトの事故・火災情報は7件（うち火災7件、2026-10-24取得）です。報告件数は販売台数・保有台数の多さにも左右され、整備不良や使い方が原因のもの、原因不明のものも含まれるため、件数だけで車種の安全性は判断できません。設計・製作に起因すると判明したものは0件です。
車両火災を防ぐには？
警告灯の点灯や異音・異臭など異常を感じたら早めに点検・修理を受け、リコール・改善対策が未実施なら販売店で実施してください。社外品の電装品の取り付けやオイル・冷却水の管理不足も出火の原因として報告されています。
出典：国土交通省 自動車安全情報ポータルサイト「事故・火災情報検索」（2026-10-24取得、自動車製作者・輸入事業者から過去5年間に報告されたもの）。通称名での集計のため、改良前後の複数世代を含む場合があります。報告本文は国土交通省の公表内容をそのまま掲載しています（公共データ利用規約に基づく）。