ホンダ N-ONEの車両火災・事故報告7件|国交省データ(装置・原因)

ホンダ N-ONEについて、自動車メーカー等から国土交通省に報告された事故・火災情報は7件(うち火災7件)です(2026-10-24取得)。多い装置はその他の装置(5件)、原動機(2件)です。

掲載している事故・火災情報には、自動車製作者の設計・製作に起因するものだけでなく、整備不良やユーザーの不適切な使用など他の要因に起因するもの、また、不具合の原因が判明していないものも含まれます。(国土交通省の注意事項より)
このうち、設計・製作に起因すると判明したもの(発生原因欄に「■」)は0件です。報告件数は保有台数の多い車種ほど多くなる点にもご注意ください。

装置別の報告件数

装置件数
その他の装置5
原動機2

最近の報告(新しい順に最大10件)

2026-02-12 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:一般道路走行中、エアコン吹出口から煙が出て焦げた臭いがした後に加速しなくなったため停車した。エンジンルーム左側が焼損した。

発生原因(報告):調査の結果、ラジエータファンモータ付近から出火したものと推定するが、ファンモータ及び付近の構成部品に出火の痕跡を認めず、原因の特定には至らなかった。

型式 JG1・初度登録 2013-03

2025-07-05 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車中、フロントグリル中央から出火した。

発生原因(報告):調査の結果、エンジンルーム後方下部の排気管付近から出火したものと推定するが、焼損が著しく原因の特定には至らなかった。

型式 JG1・初度登録 2013-02

2025-07-04 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車時、左側フォグランプ付近から出火した。

発生原因(報告):調査の結果、脱落した左フォグランプバルブがフォグランプハウジングと接触して出火したものと推定するが、焼損が著しくバルブが脱落した原因の特定には至らなかった。

型式 JG1・初度登録 2013-12・走行距離 61400km

2024-10-18 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:一般道路走行中、ボンネット付近から発煙し、左側ヘッドライト付近から出火した。

発生原因(報告):調査の結果、脱落した左側フォグランプバルブがフォグランプハウジングと接触して出火したものと推定する。フォグランプバルブが脱落した原因については、フロントバンパへの外力によるものと推定する。

型式 JG1・初度登録 2015-08

2024-03-19 — 原動機(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車直後、エンジンルーム右側から出火した。

発生原因(報告):調査の結果、焼損が著しく原因の特定には至らなかった。

型式 JG1・初度登録 2015-03

2023-11-23 — 原動機(火災(人的被害なし))

発生状況:一般道路を走行中、エアコンの吹き出し口から発煙したため停車したところ、エンジンルーム後方中央付近から出火して、車両を全焼した。

発生原因(報告):調査の結果、オイルフィルタパッキンの一部がめくれて穴が開いており、オイルフィルタから飛散したエンジンオイルがエキゾーストパイプに付着して出火したものと推定する。

型式 JG1・初度登録 2013-03

2021-10-31 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車中、左側ヘッドライト付近から出火して車両左側前部を焼損した。

発生原因(報告):調査の結果、焼損状態から左側フォグランプバルブが脱落して出火したものと推定するが、焼損が著しくバルブが脱落した原因の特定には至らなかった。

型式 JG1・初度登録 2013-06

あわせて読む:N-ONEのリコール一覧、N-ONEのよくある故障

よくある質問

N-ONEは車両火災が多いですか?

国土交通省に報告されたN-ONEの事故・火災情報は7件(うち火災7件、2026-10-24取得)です。報告件数は販売台数・保有台数の多さにも左右され、整備不良や使い方が原因のもの、原因不明のものも含まれるため、件数だけで車種の安全性は判断できません。設計・製作に起因すると判明したものは0件です。

車両火災を防ぐには?

警告灯の点灯や異音・異臭など異常を感じたら早めに点検・修理を受け、リコール・改善対策が未実施なら販売店で実施してください。社外品の電装品の取り付けやオイル・冷却水の管理不足も出火の原因として報告されています。

出典:国土交通省 自動車安全情報ポータルサイト「事故・火災情報検索」(2026-10-24取得、自動車製作者・輸入事業者から過去5年間に報告されたもの)。通称名での集計のため、改良前後の複数世代を含む場合があります。報告本文は国土交通省の公表内容をそのまま掲載しています(公共データ利用規約に基づく)。

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