三菱 デリカD:2の車両火災・事故報告7件|国交省データ(装置・原因)

三菱 デリカD:2について、自動車メーカー等から国土交通省に報告された事故・火災情報は7件(うち火災7件)です(2026-10-24取得)。多い装置はその他の装置(7件)です。

掲載している事故・火災情報には、自動車製作者の設計・製作に起因するものだけでなく、整備不良やユーザーの不適切な使用など他の要因に起因するもの、また、不具合の原因が判明していないものも含まれます。(国土交通省の注意事項より)
このうち、設計・製作に起因すると判明したもの(発生原因欄に「■」)は0件です。報告件数は保有台数の多い車種ほど多くなる点にもご注意ください。

装置別の報告件数

装置件数
その他の装置7

最近の報告(新しい順に最大10件)

2025-12-02 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:走行中、車内から何かが燃えている臭いを感じたため、確認したところ運転席シート下から出火していた。

発生原因(報告):調査の結果、車両構成部品に出火痕跡は認められず、車両以外の要因によるものと推定する。

型式 MB15S・初度登録 2011-06・走行距離 145000km

2025-04-30 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:走行中、出火した。

発生原因(報告):調査の結果、車両以外の繊維物が高温の排気系部品に付着したことで出火したものと推定する。

型式 MB36S・初度登録 2018-05・走行距離 57300km

2024-07-18 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:信号待ちで停車中、ボンネットから発煙した。

発生原因(報告):調査の結果、車両以外の繊維物が排気系部品に付着し、出火したと推定する。

型式 MB15S・初度登録 2013-01・走行距離 58700km

2024-05-08 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:走行中、ボンネットから煙が見えたため停車した。停車後ボンネットを開けるとラジエータファン付近から出火していた。

発生原因(報告):調査の結果、車両構成部品には異常は無く、エアコンコンデンサ上部およびカウルトップガーニッシュに新聞紙の一部が確認された。火災の原因は高温の排気系部品に車両以外の可燃物が付着して出火したものと推定する。なお、3日前にボンネットの塗装を行っており、エンジンルーム内を新聞紙でマスキングしていた。

型式 MB36S・初度登録 2017-04・走行距離 68000km

2023-04-11 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:駐車して数分後、車両の前方から異臭と黒煙が発生した。

発生原因(報告):調査の結果、エキゾーストパイプ付近から出火したものと推定するが、原因の特定には至らなかった。

型式 MB37S・初度登録 2021-07・走行距離 14400km

2023-02-06 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:走行中、車両から出火した。

発生原因(報告):調査の結果、出火元は焼損状況からエキマニ付近と推定する。また、火災の原因は車両以外の何らかの可燃物が高温のエキマニに付着したことにより出火したものと推定する。

型式 MB37S・初度登録 2023-01

2021-10-16 — その他の装置(火災(人的被害なし))

発生状況:走行中、車室内で焦げ臭いにおいを感じた後、ボンネット付近から白煙が出た。

発生原因(報告):調査の結果、車両以外の何らかの繊維物が高温となったエキゾーストマニホールドに付着したことにより出火したものと推定する。

型式 MB36S・初度登録 2016-02・走行距離 25300km

あわせて読む:デリカD:2のリコール一覧、デリカD:2のよくある故障

よくある質問

デリカD:2は車両火災が多いですか?

国土交通省に報告されたデリカD:2の事故・火災情報は7件(うち火災7件、2026-10-24取得)です。報告件数は販売台数・保有台数の多さにも左右され、整備不良や使い方が原因のもの、原因不明のものも含まれるため、件数だけで車種の安全性は判断できません。設計・製作に起因すると判明したものは0件です。

車両火災を防ぐには?

警告灯の点灯や異音・異臭など異常を感じたら早めに点検・修理を受け、リコール・改善対策が未実施なら販売店で実施してください。社外品の電装品の取り付けやオイル・冷却水の管理不足も出火の原因として報告されています。

出典:国土交通省 自動車安全情報ポータルサイト「事故・火災情報検索」(2026-10-24取得、自動車製作者・輸入事業者から過去5年間に報告されたもの)。通称名での集計のため、改良前後の複数世代を含む場合があります。報告本文は国土交通省の公表内容をそのまま掲載しています(公共データ利用規約に基づく)。

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